インフラを支える2種類の仕事と4つの業種についてくわしく解説
インフラとは生活や産業の基盤となっているもののことで、電気や水道、通信といった暮らしに欠かせない分野の施設やサービスを指します。本記事ではインフラを支える仕事の内容や種類、仕事の魅力について解説します。インフラ業界とはどんなところなのか、業界で働きたいといった方はぜひ参考にしてみてください。
インフラを支える2種類の仕事
社会の基盤となるインフラに関係する仕事には種類があり、大きく分けて以下の2つがあります。
- インフラを守る仕事
- インフラサービスを提供する仕事
2つの概要やどのような企業の仕事が当てはまるのかを中心に、それぞれ解説していきます。
インフラを守る仕事
電気やガス、水道や鉄道といったインフラを守る仕事とは、サービスに関連する設備を工事、点検する仕事です。
主な例として以下のような企業の仕事が当てはまります。
- 電気工事会社
- ガス配管工事会社
- 水道工事会社
- 道路工事会社
- 鉄道工事会社
- 電気通信工事会社
- 建設工事会社
インフラを守る仕事は官公庁から発注される公共事業が中心であるものの、電気やガス、水道や通信といった生活に密接に関わる分野も多く存在します。
インフラサービスを提供する仕事
インフラサービスを提供する仕事とは、設備を活用して電気や水道といった生活に必要なものを供給する仕事のことです。
主な例として以下のような企業や団体の仕事が当てはまります。
- 電力会社
- ガス会社
- 水道局
- 高速道路会社
- 鉄道会社
- 通信サービス会社
インフラを守る仕事と同様に公共性が高く、上記の企業や団体が属する業界のことをインフラ業界と呼ぶこともあります。
インフラ業界の主な4つの業種
インフラ業界における主要な4つの業種を以下にまとめました。
- エネルギー系
- 交通系
- 生活系
- 土木・建築系
それぞれについて解説していきます。
エネルギー系
インフラ業界におけるエネルギー系の主要な業界は、以下の通りです。
- 電力
- ガス
- 石油
電力業界は2016年4月に電力小売の全面自由化（※1）が行われ、ガス業界は2017年4月には都市ガス小売が全面自由化（※2）されています。自由化の流れにより、通信会社やリース会社などさまざまな企業が参入して電気とガスのセット割引が行われ、業界全体として売り上げを伸ばしています。
国内の石油元売りの業界ではJXTGホールディングス、コスモエネルギーホールディングス、昭和シェル石油と経営統合した出光興産による3社体制になっています。業界の動向としては脱石油シフトを目指した産業や、CO2排出量の少ないエネルギーへの転換を目指す流れが各企業の業績に影響を与えることが予想されます。
※1”経済産業省公式HP”参照
※2”日本ガス協会”参照
交通系
インフラ業界における交通系の主要な業界は、以下の通りです。
- 鉄道
- 航空
- 高速道路
- 物流
交通系はJRグループや私鉄をはじめとする鉄道業界、ANAやJALとLCCの航空業界、日本道路公団の民営化により発足したNEXCOをはじめとする高速道路業界、ヤマトホールディングスといった陸運と日本郵船をはじめとする海運を含む物流業界で構成されています。
中でも鉄道業界は参入障壁が高く安定していると思われていますが、社会情勢の変化や少子高齢化といった影響からか定期旅客が減少し、定期券による運賃収益が減少傾向にあります。
生活系
インフラ業界における生活系の主要な業界は、以下の通りです。
- 水道業
- 情報通信業
- 一般廃棄物収集運搬業
生活系は上下水道を管理する水道業、インターネットや電話、TVやラジオといった通信業、ごみ収集を行うゴミ処理業が当てはまります。エネルギー系と同様に一般家庭において基盤となる業界です。電気通信業界はインフラ業界の中でも変化が激しいのが特徴です。
携帯電話業界における端末事業ではiPhoneやXperiaといった海外メーカーが攻勢を強めており、国内メーカーは苦戦が続く状況となっています。通信キャリアの業界ではモバイルナンバーポータビリティにより、通信キャリアを番号を変更せずに変えられるようになったことから、各キャリア間の競争が激しくなっています。
土木・建築系
インフラ業界における土木建築系の主要な業界は、以下の通りです。
- 道路整備業
- 公共施設管理
土木・建築系の業界は道路やトンネル、橋梁に加えて、湾岸施設や公共施設の建設や整備を行う業界です。主にインフラを守る業種の企業が当てはまります。国土交通省の建設投資の内訳調査（※1）によると土木工事の発注額における約75%が公共工事で、建築工事の場合は約84%が民間によるものとなっており、公共事業をより多く請け負っているのが土木工事会社となっています。
さらに業界における就業者数（令和3年平均）は485万人で、ピーク時（平成9年平均）から約29％減（※2）となっており、業界では高齢化の影響による人手不足が進んでいます。
※1,2”国土交通省公式HP"参照
インフラ業界で働く魅力
以下のインフラ業界で働く魅力について解説していきます。
- 社会貢献している実感が得られる
- 安定した収入が得られる
社会貢献している実感が得られる
インフラ業界は社会の基盤となるものが中心であり、家族をはじめとする周囲の人々の生活を支えているという実感を得やすい仕事です。知名度が高い大手企業が多く属している業界であり、業界を知らない人の中にもサービスを利用している人も多いため、行っている仕事の重要性を伝えやすいのもメリットのひとつです。
安定した収入が得られる
社会の基盤となるインフラ業界の特性上、景気に左右されにくく、業界に入れれば安定した収入を得られるというメリットがあります。業界に属するすべての企業が当てはまるわけではありませんが、国が運営に関わっていることが多く、業績が悪化した場合でも救済措置が取られることがあり、安定性が高いといえます。
インフラ業界に向いている人の特徴
インフラ業界の仕事は社会を支えるものであることを理解して、社会意識が高く、業務を通じて貢献したいという気持ちを持っている人に向いています。中には社会に大きな影響を与える事業やサービスに関わることがあるため、責任感が強く専門的な知識を積極的に身につけようという、勤勉さも求められます。前述した特徴に当てはまる方はインフラ業界での活躍が期待できます。
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インフラを支える仕事は世の中の基盤となっている
インフラに関わる仕事は世の中にとって基盤となるものが多く、景気の変動に左右されず事業として安定しています。インフラ関係の仕事は公共事業に関わることも多く、身近な人々に関わっていることを仕事の中で実感できるのも魅力的です。これから転職や就職を考えている方は、本記事を参考にインフラを支える仕事を検討してみてください。
